【法人税法失敗談】税理士試験で準備不足が招く悲劇・・・

税務アフィリエイターの九頭（くず）です。
今回は２０１１年の税理士試験（第６１回）の法人税法で経験した失敗談をお伝えします。

記事の内容は、あくまでも一つの考えですので、必ずこのような選択肢を取る必要はありませんのでその辺りはご理解お願いいたします。
というか、このような局面が試験本番にやってこない方が幸せです。
ちなみにこの年、九頭は法人税法を受験しAで落ちています。

試験数日前に合否に関わるこんなやりとりが・・・

試験数日前、試験に備えて職場からもお休みをいただいていたある日の出来事でした。
学生時代一緒に勉強し、４科目合格者の友人Aから電話がかかってきました。

友人Aの質問内容は以下になります。

グループ法人税制で上の図のような完全支配関係の場合に
甲と乙は個人による完全支配関係があるか？と言う質問でした。
法人税法を勉強されている方はご存知だと思いますが、個人による完全支配関係があると寄付金や受贈益の損金不算入・益金不算入がありません。
そういう意味では良い質問ですね。

その日の話では、個人による完全支配関係はなく、寄付金や受贈益の不算入は適用されるのでは？と言う結論でした。
ちなみに本試験でもこれが正解となっています。

 

しかし、数日後その出来事は起こりました！！

 

前回電話で話した際、相続税の租税回避が目的だから既定の趣旨に基づいて考えれば正解が出るはず、ということを彼には伝えていました。

友人Aは相続税法合格者のため、九頭よりも相続税・財産評価の知識は当然ながら上です。
九頭は簡単な相続税の申告を３～４件実務で経験した程度でしたので。

結論として彼が言ったのは

ということでした。
つまりこの前と正反対の結論、ということです。

試験でこの結論にしてしまうと不正解になる解答です。

半信半疑になりながらも電話を切り、いよいよ試験当日がやってきました。

試験開始、問題を見た瞬間思わず固まる・・・

いざ、試験開始！
問題文を開いて読んでみると

何と、この問題でした。

と同時に

漫画みたいな展開だー！！！

と言った感じになりました。
しかし、冷静さを失ったら試験は負けです。

という結論を開始２～３分で出しました。

結果的にこの間違いが響いたこともあり、お互い仲良く「A」で不合格になりました(笑)

この時の失敗から学んだこと

この時の失敗から学んだことは本試験における明らかな準備不足です。
人に聞いた話を鵜呑みにせず、きちんと自分自身で調べたり、聞いたり、きちんと理解していればこのような事態は起こりませんでしたし、友人Aにも伝えていれば２人ともこの年に５科目合格だった可能性は十分にありました。
つまり、１つの疑問を解消するだけで合格できていた可能性は十分にあるわけです。

しかし、そんな中でも冷静にリスクヘッジについて考えられた部分に関しては自分自身の成長も感じられました。
法人税法のような難しい試験の場合は、こういった二者択一の時は大半が解答するであろう選択肢を選んだ方がケガをする確率は低くなると思われます。
というのも、法人税法のような難しい試験の場合は正解率が高いところの配点を高くして何とか１０％～１５％の受験生に６割以上の点数を取らせているという説があるからです。
となると、多くの人が間違える問題は点数が低くなる可能性が高くなります。
今回の場合、そこまで認識していたのに友人の解答を信じるということをしてしまいましたが(笑)

そういう意味では反省の多い試験ではありましたが、ここで試験勉強が長引いたことで、更に法人税法の知識を高めることが出来ましたし、この時合格していたら今の自分の人生は無いのでそれはそれでゾッとしますね。

こういった失敗をする受験生も中々いないかな？
と思ってこの時の失敗談を記事にさせていただきました。

なお、リスクヘッジに関しては自己責任でお願いします（笑）

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